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教育形態とCPD算定法

8.教育形態とCPD算定法
H:時間、M:分、P:頁数、C:件)

 教 育 形 態 区 分
教育形態大区分  教育形態の分類  内     容  算定法
参加学習型  研修等への参加  認定された研修会・講習会・研究会・シンポジウム等への参加 1H
認定のない研修会等への参加  0.5H〜+30
建設系CPD協議会の相互承認プログラムへの参加   1H
職場内研修  プログラムに基づいた研修  0.5H〜+20
研修プログラムに基づいたOJT  0.5H〜+20
 通信教育 通信教育  1.5,2.0/回
 情報提供型 論文等の発表   国際学会での口頭発表  0.5M
 国内の学協会での口頭発表  0.4M
 国内学協会主催の発表会  0.2M
 その他での口頭発表  0.2M〜+10
 国際学会での論文発表 50 /回
 学術雑誌(査読付)への論文発表 10/頁
 その他論文発表 10 /回
 技術図書の執筆  P〜♯30
 技術指導  認定された研修等の講師 3H 
 認定のない研修等の講師 2H〜+20 
 認定のない職場内研修の講師 2H〜+10
 実務学習型 業務経験   成果を上げた業務等(表彰等) 20 /業績
 特許取得  特許取得 40 /取得
技術協力型 技術検討委員  技術検討委員会等の出席(委員)  H〜+20
 技術検討委員会等の出席(議長等) 2H〜+40 
 査読  論文・技術図書等の査読 0.5/頁〜♯15 
 技術協力 大学、研究機関における研究開発・技術業務への参加等 1/時間
+20 
 自己学習型 自己学習  一般  0.5H〜+10
 「水土の知」の購読  0.5H〜+10
その他   資格取得  資格取得  1〜20/取得
 受賞  賞の受賞 20 
事故等   技術者の信頼を失う事故  適宜判断
(マイナス点)

注1) *印:1研修当り最大。 ♯印:1件当り最大。 +印:年間最大。
注2) 区分によりポイントに上限が有り、超える場合は最大値とする。
注3) 認定プログラムは自己記録の申請は不要。